情報リテラシー

詐欺被害に遭わないために!「情報リテラシー」を高めるポイントと考え方【女たちのネット詐欺事件簿#6】

  • 更新日:2019/06/06

前回「医師と詐称して健康食品サイトへ誘導!誰もが「情報リテラシー」を問われる時代【女たちのネット詐欺事件簿#5】」の記事で、ネット詐欺の根本的な対応策として一人一人が情報リテラシーをあげる必要がある、ということを書きました。

今回は、どうしたら情報リテラシーをあげることができるのか、ご紹介したいと思います。


誰が、何のために、どうやって記事を書いているのか見極める

ライター

前回の記事で、情報リテラシーをあげるための基本的な注意点として挙げたのが以下。


①Google検索で上の方に出てくるからといって、その情報が正しいとは限らない。

②口コミサイトに書かれていることを鵜呑みにしない。

③有名人・著名人が紹介していても、大半は広告であり、その情報が正しいとは限らない。

④とにかくすべての情報を1度は疑ってかかること。


これを一つ一つ頭に入れてもいいのですが、覚えておいていただきたいのが、「誰が、何のために、どうやって記事を書いているのか」を考える、ということです。


私のようにライターとしてウェブサイトに記事を書いている者からするとわかりやすいので、ぜひ執筆者の立場に立って考えてみてください。まずは、信頼度の高い情報から見ていきましょう。


行政関連や銀行などの公共性の高い企業サイトは信頼性が高い

行政機関

行政関連のサイトに誤った情報が載っていては、クレームが来て大変でしょう。国が発信しているものをはじめ、NHK、郵便局、銀行など、公共性が高い企業サイトも然りです。

次に、JRや大手航空会社、お金が絡む大手カード会社や人命に関わる情報を扱う大学病院や国立病院、製薬会社など。


こうした企業や病院の出版物やサイトで執筆するときには、ライターが事実確認をするだけでなく、有資格者や専門家など何人もの人がチェックし、専門の校正者がつき、確実に誤りがない情報を提供します。

ライターとしても、よりプロフェッショナルな専門の経験が求められる場合が多いです。


よって、情報が正確である可能性が極めて高く、内容を疑う必要はほぼありませんが、一点、それが良く作られたフィッシングサイトである可能性はゼロではないことをお忘れなく。「【女たちのネット詐欺事件簿 #2】日常に潜むフィッシング詐欺の罠」も参考にしていただき、特に個人情報を入力する場合には、そのページに至った経緯などを把握しておくようにしましょう。


一般の企業サイトは営利目的であることを忘れない

会社

企業サイトでは、おおまかにいうと企業の大小によって信頼性が変わります。情報の信頼度は消費者からの信頼にも関わってくるので、誰もが名前を知っているような大手企業では、一つ一つの記事に対する正誤チェックも厳しいです。


ただ、頭に置いておかなければならないのは、企業とはそもそも営利目的の団体であること。それが直接、その会社の商品を紹介する宣伝ではなかったとしても、会社にとって不都合になる内容は載せません。

また、昨今では大手であっても、情報が誤っていたり不適切な表現によって炎上していたりするケースがあります。情報の信頼性は比較的高いのですが、いずれにしても複数のサイトを見て、裏取りをするよう心がけましょう。


広告の情報は当然ながら鵜呑みにしない

広告

もっとわかりやすく、鵜呑みにしてはいけないのが企業による販売に直結する内容の記事です。たとえば、目にはビタミンAがよいという記事があって、最後に同社が販売するサプリメントが載っていたら、まず間違いなく広告です。


誤りではないものの、良く見えるように書かれます。執筆者も、広告目的の記事を依頼されて書いているので、当然ながら商品を持ち上げます。

ちゃんとした企業なら、No.1や日本一など根拠のない絶対表現は避けますが、「大注目」や「話題」「売れている」などの表現は、あからさまな嘘ではないのでよく使用される言葉です。

最近では、キュレーションサイトなどでも広告の場合はきちんと「広告」や「PR」と入っていますので、まずその記事が広告であるかどうかをチェックするといいでしょう。


情報元をチェックするクセをつけよう

広告であるかどうかと合わせて、ぜひチェックしてほしいのが情報元。しっかりしたサイトなら、運営企業などが載せられているはずです。

企業や団体であっても、法人ではなく〇〇事務局といった名称で、住所や電話番号などの情報を正確に載せていないなど、なんとなく怪しい団体の場合、信頼性は低いです。


掲示板や個人ブログの情報は参考程度にとどめるべし

個人ブログ

知らない団体よりもさらに信頼性が低いのが、個人が情報元の場合です。掲示板やブログなどで個人が発信している場合、広告ではないのである意味信じられる場合もあるでしょう。ただ、執筆者はあくまで個人なので、他の誰にもチェックされておらず、その人の思い込みや勘違いということもありえます。


また、営利目的でない分、その人が何のために情報を載せているのかを考えると、もしかすると他者への誹謗中傷のためなど、なんらかの悪意から真実ではない情報が書かれることもあります。


発信者が個人の場合、間違った情報を載せてもクレームなどの大きな問題にはなりません。読むほうも、それが誤っていたからといって掲示板の投稿者を訴えることはなかなかできないため、発信者側も正確な情報を伝えなければならないという意識が低いと考えるべきです。

また、個人ブログでも、アフィリエイターと呼ばれる広告収入のために書いているケースも多いということは知っておきましょう。


「肩書きのある個人」も正しいとは限らない

SNS

Twitterやフェイスブックなどでは、医師や弁護士、研究者、大学教授などの専門家が、社会問題などについて特定の事例を激しく批判する記事が投稿されることもありますが、それはその人の主義主張。

事実として受け止める前に、他の専門家も同じことを言っているか、自分で裏取りをする必要があります。


「タダほど怖いものはない」と心得よう

学ぶ女性

書籍の場合、著者が個人でもその情報はある程度信頼できるといえます。なぜなら、背後には出版社があり、出版社は本を売るという営利目的のために本を出していて、誤った情報があれば回収作業などに費用がとられてしまうため、情報提供に慎重になるからです。


ウェブサイトの場合、情報提供そのものにはそれほど費用はかかりません。誤りがあっても簡単に修正できますから、執筆者にも信頼性よりスピードや量が求められることは確か。そのため、プライベートでは情報元として活用することも多いWikipediaも、ライターとして執筆する場合の情報源として認められません。


健康に関わることなどで正確な情報を得たい場合は、信頼できるサイトであっても、他の信頼できるサイトでも同じことが言われているかをチェックする必要があります。つまり、インターネットは簡単に情報を得ることができますが、“正確な情報”を得るためには、手間をかける必要があるのです。


鵜呑みにして詐欺などの被害に遭っても、自己責任となってしまう場合もあります。「タダほど怖いものはない」と心得ておくとよさそうですね。



▸女たちのネット詐欺事件簿バックナンバー

#1 ネットオークションの落とし穴


#2 日常に潜むフィッシング詐欺の罠


#3 進化したなりすましにご用心!SNSアカウントが乗っ取られたら


#4 ワンクリックならぬ、複数クリック詐欺でもあせらずに!


#5 医師と詐称して健康食品サイトへ誘導!誰もが「情報リテラシー」を問われる時代


  • 鈴本りえ (ライター/エディター)

    旅・グルメ・動物・育児・住宅・ビジネスなど幅広いジャンルで執筆するライター/エディター。趣味はぐうたらしながら本を読むこと。元旅人。運動音痴。現在は地方在住、3児の母。

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